アメリカでの報道によるトヨタとアクセル製造会社CTS社との違い、一印象として

例えば、ABCテレビなどは実際にトヨタの800番（アメリカで受信者払いの代表的電話番号）に電話するが、無人の自動録音があちこちに転送するだけで埒があかず、直接生きた人間を出すラインで待ち続けるが、担当者が出てきたのは40分以上経過した後だった。その担当者の受け答えは気の抜けたビールのようなもので、確かに電話した者にも、その遣り取りを聞く視聴者にも、不快感を抱かせるものであった。

CTS社というのはインディアナ州にあるアメリカの会社で、ダウジョーンズの株価こそトヨタの十分の一（本日NYSEトヨタ77ドル、CTS７ドル）の部品会社ではあるが、ホームページに中国語も入れてなかなか積極的な会社である。ホームページを見るとすぐ左にニュースリリース（http://www.ctscorp.com/publications/press_releases/nr100129.htm）が早速あり、ご覧の通り、その文面はさすがにトヨタとの友好関係を崩さないようなものとなっているが、この会社は、アメリカのメディアにおいては、積極的に自社のアクセルは悪いはずがないと盛んに主張している。寒冷な気候がとくによくないというトヨタの発表に対してCTS社は、実際にカナダの企業にも出しているが事故は起こっていないのだからトヨタの電子系統の不具合などを調査するべきだ、と反論している。

もっとも、どちらの言い分が正しいかどうかはわからない。しかし、トヨタが言うように本当にアクセルを取り替えれば済むのであればいいが、CTS社の言うように電子系統の問題であれば、トヨタが行おうとしているリコールだけでは済まないことになる。そこが一般のトヨタ車のオーナーの心配なところであろう。従って、トヨタのホームページにあるようなリコール対象車のリストごとき広報（http://www.toyota.com/recall/）では不十分と感ずる消費者の感情があり、電話等での問い合わせの殺到となっている。

このような大規模で重大なリコールの場合、会社のトップあるいは担当重役が記者会見を開くなどして積極的に情報を公開すべきところ、アメリカのメディアのほうが逆に社長を探し出して発言させるようでは、今後のトヨタ離れに繋がるのではないかと危惧している。トヨタはCTS社の責任を追及し、応分の賠償を求める予定であると聞いているので、法的係争のために口をつぐんでいるのだとすれば、それは間違いというものだ。日本の法廷とは違うのだから、今からCTS社との戦いが世論の中で始まっていることを意識するべきだろう。

おまけ：GMはトヨタからGMに買い替える場合、1000ドルのキャッシュを進呈するようだ。安全性に重きをおいたフォードのCMも凄いぞ。今や星条旗が「安全性神話のトヨタ」を叩き潰せという勢いだな。

おまけのおまけ：わしゃー、トヨタの悪口言うとるんじゃない。頑張らんと駄目じゃ、社長。小遣いでやっと買ったおいらのトヨタ株が下がるやんか。ああ、あんとき売っときゃよかったかなあ。